矯正歯科で医療費控除となる場合と手続きの方法 kiki DENTAL(キキデンタル)|審美歯科コラム

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矯正歯科で医療費控除となる場合と手続きの方法

高額な医療費がかかる治療では、医療費控除という制度を利用することができます。矯正歯科における矯正治療もそれなりに高い治療費がかかりますので、医療費控除が受けられることもあるようです。ここでは矯正歯科がどんな場合に医療費控除の対象になるのか、手続きの仕方などについて解説したいと思います。

矯正歯科は医療費控除の対象になる

矯正歯科の治療は、医療費控除の対象になります。もちろん歯列矯正で医療費控除の対象にならないケースもありますが、基本的には申請できる医療であるようです。具体的には1年間でかかった医療費が10万円を超えた場合に医療費控除となります。矯正歯科での治療は一般歯科とは異なり、一般的な歯列矯正であれば治療費が10万円超えることは珍しくありません。

また、医療費控除の対象となるのは、歯列矯正にかかった費用だけではありません。つまり、ブラケットやワイヤーの材料費やその設置費用だけではなく、精密検査やワイヤー調整にかかった費用なども申請することができます。そして意外に知られていないのが交通費です。矯正歯科への通院で、バスや電車などの公共交通機関を使った場合は、交通費も申請することができます。自家用車で通院した場合は、交通費を申請することができないようです。

矯正歯科で医療費控除にならない場合とは

矯正歯科の治療は、一般的な観点から必要と判断される歯列矯正であれば、医療費控除の対象となります。では逆に、矯正歯科で医療費控除が受けられない例はどんな場合かを紹介したいと思います。

例えば矯正歯科で受けた歯列矯正が、歯や顎の機能面を考慮に入れずに、審美面だけを追求した治療であれば、医療費控除は受けられないことが多いようです。医療費控除は健康保険の中の制度ですので、やはり健康などを維持する上で必要と思われるものに適用されるからです。ただ実際は、見た目の美しさだけを追求した歯列矯正というのはかなり珍しいケースかと思います。一般的な歯列矯正であれば、口元の審美性が回復することはもちろんのこと、同時に歯や顎の機能も改善されるもののようです。

ですから、矯正歯科で歯並びの矯正治療を受けた場合は、基本的に医療費控除が認められると考えて良いようです。当然、患者さん自身で役所に申請することは不可欠です。

矯正歯科の医療費控除の申請方法について

矯正歯科の医療費控除は、確定申告の時期に手続きを行います。確定申告の際には、矯正歯科でかかった治療費について、細かく記載する必要があるようです。中には領収書の添付が求められる項目もありますので、治療の過程で発行された領収書は全てとっておく方が良いようです。交通費に関しましては領収書の発行が難しいかと思いますので、運賃等を事前に計算しておきましょう。

ちなみに、健康保険の医療費控除というのは、過去5年まで遡って申請することができます。ですから、過去に矯正歯科で治療を受けたけれど、医療費控除の手続きをし忘れていたという方がいらっしゃれば、5年以内に限り申請を行うことが可能となっています。ただ、時間が経過すると領収書を紛失してしまったり、矯正歯科への通院にかかった費用を忘れてしまったりと、いろいろ問題が生じてくることが多いです。ですので、矯正歯科で受けた歯列矯正の医療費控除は、できるだけ翌年の確定申告で手続きを行う方が賢明かと思います。

  • 監修医武本 雅彦
  • 医院名:武本歯科クリニック
  • 住所:神奈川県横浜市保土ケ谷区天王町1-28-3
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